「今の会社の給料じゃ物足りない！でも副業禁止だしな、、、」
「副業ってバレない方法ないのかな、、、」
そんなこと考えたことありませんか？
今回は副業がバレる原因とバレない方法について解説していきます。皆さんも副業を始めて複業家への道を歩んでみましょう！
副業は悪なのか？
副業ってそもそも本当にダメなの？という点が疑問ですよね。結論から言うとこれは会社によります。社則ではっきりと禁止されている会社は今でも多いです。
会社からすれば、「副業する時間があるならうちの会社で働いてもっと稼いでくれよ！」と思います。
会社員からすれば、「結果を残しても給料あんまり変わんないなら他の仕事して稼いだほうがいい！」と思いますよね。この両者の気持ちは決して交わることはなさそうです（笑）
日米の雇用形態の特徴
日本（メンバーシップ型）
クビにならない（法律で守られている）
昇給しづらい
米国（ジョブ型）
クビになる（法律で守られてない）
昇給しやすい
どちらが良いかは人それぞれですが、平均年収は変わらないが税金や社会保障の額が増え「使えるお金が減っている」日本に我慢できない人が増えてきているのではないかと多います。
日本は安定しているといいますが安定とは安く定まることですから、良い生活ができなくても仕方ないかもしれませんね。
副業解禁ブーム
近年副業を容認する会社が増えてきました。これは従来のクビにできない雇用形態を今後維持できないからというケースが多いです。簡単に言えば、「今まで通り給料出せないから自分で稼いでね」という会社からの意思表示の場合が多いんです。
会社員としても
・将来の不安
・終身雇用の終わり
・給与への不満
こんなことを理由に副業への関心が高まっています。
副業がバレる要因
ここからが本題です。副業には興味があるけれど会社にバレると困つという方は多いですよね。副業がバレる原因は主に２つあります。
細かいところは難しいので大枠の部分を理解できるようにしましょう！
１.同僚に話して上司に伝わってしまう
まずこれに関しては、自分が周りに副業をしていることを言わなければ良いということです。でもこれが意外と難しいそうです。月数万円の副収入ができると多くの人が自慢したくなる気持ちはわからなくないですね（笑）
でもせっかく苦労して作った収入の柱を無くしてしますのは大きなダメージですよね。そんな努力を台無しにしないために自爆しないようにしましょう！
２.住民税でバレる
皆さんが気になるのはこれですよね。まず法律で年間20万円以上の本業以外からの収入があった場合は申告をする義務が発生します。なので副業で20万円以上稼ぐと納税額が増えます。
会社は国から
「Aさんは去年〇〇円の所得があったから▲▲円給料から天引きして納税してね」と連絡があります。
そこで副業で稼ぎすぎると会社側が
「え？去年の給料でこの納税額多すぎじゃないか？」となり調査が入って副業がバレてしまいます。せっかく皆さんが頑張って作った収益の柱が台無しに…そうなる前に対策を！
○対策
確定申告普通徴収にする
住民税の納付方法は２つあります。
１つ目が特別徴収です。これはいわゆる給料天引き型です。ほとんどの会社員はこの特別徴収により確定申告をしています。副業がバレるのはこれにしてしまった場合です。
２つ目が普通徴収です。これは時期がくると「〇〇万円の住民税をお支払いください」と役所から連絡がきます。副業をバレたくない方がすべきことはこれです！
これは確定申告をするときに、「給与から天引き」ではなく「自分で納付」にチェックするだけです！
それでも副業バレが怖い人へ
就職活動をがんばったのに、副業がバレて評価を落としたくないですよね？
そんな方は株式投資がいいかもしれません。株式投資は資産運用ですので、副業には当たりません。
実は皆さんに馴染みのある年金や生命保険も皆さんから集めたお金を元に、株や債券などで運用を行なっています。なので皆さんは間接的に株式投資をしているんです。
それが許されるのは資産形成として認められているからなんです。なので皆さんが株式投資を行なっても副業としては認められません。
ただし、業務時間内に行なってしまたり、本業に影響が出てしまったりするとそれは規則違反になる可能性が高いので気をつけましょう！
今回は「お金の大学」を参考にしました。累計50万部売れているベストセラーです！ここには副業、株式投資、保険などお金に関するあらゆる情報が書かれています。1,000円の本ですがすぐにそれ以上のお金を生み出せるようになるのでおすすめです！
最後まで読んでいただきありがとうございました！
